金価格の変動要因

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金の価格の変動要因には様々な要素があり、株式や債券、為替などと同様に日々刻々と価格が変動していきます。金は世界中のあらゆる地域で取引が行われている国際的な商品であり、「国籍のない通貨」とよく例えられます。ですから、ある国の経済状況が悪くなったり、良くなったりすることで金価格が大きく変動したりすることはあまり無く、金自体の供給不足や供給過剰などの供給と需要の関係や、戦争などの世界的な政情不安や世界的な株安、株高などによって変動する場合が多いです。過去の金相場では1980年頃のソ連のアフガニスタンへの軍事介入による政情不安の際や、1987年に発生したブラックマンデーと呼ばれるニューヨーク株式市場の株式の大暴落の際に金価格は大きく変動しました。その後は各国中銀の保有金売却などを背景に長年下落基調を続けてきましたが、1999年にワシントン合意により、金価格維持の為に各国中銀の金売却が制限されて相場が下げ止まると、2001年9月に発生した米同時多発テロ事件により、相場が上昇局面へと移行しました。2003年のイラク戦争や2005年の世界的株安で上昇を続け、2008年には3300円台まで上昇しました。同年のリーマンショックで一時急落となりましたが、世界的景気後退懸念による安全資産への逃避買いや金ETF人気で再び上昇基調となり、2011年にはドル建てで過去最高値を記録、国内はアベノミクスによる円安進行を追い風に、2015年初めに5000円台を記録しました。

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